大学を取り巻く環境は急激に変化し，テクノロジーの進歩やグローバリゼーションが急速に進む現代社会において，高等教育機関たる大学においては，国際的通用性を備えた質の高い教育を行うことが重要な課題となっています。
　また，平成３０年１１月の中央教育審議会答申「２０４０年に向けた高等教育のグランドデザイン」では，高等教育が「基礎的で普遍的な知識・理解と汎用的な技能を持ち，その知識や技能を活用でき，ジレンマを克服することも含めたコミュニケーション能力を持ち，自律的に責任ある行動をとれる人材を養成していくためには，高等教育が「個々人の可能性を最大限に伸長する教育」を転換し，変化を伴うものになることが期待される」とし，学修者本位の教育への転換の必要性が指摘されています。

　こういった背景を踏まえ，本学は，本学が掲げる教育の理念である「学び，究め，貢献する地域に根ざした国立大学」を実現するため，平成２５年１２月に「教育推進・学生支援機構」を設置し，学長のリーダーシップによる全学的な合意形成及び実効性ある全学的なガバナンスを確立するとともに，入学から卒業・修了まで一貫した教育と支援や大学教育の質保証活動に取り組んできました。
　令和２年４月には，教育・学生支援の体制を強化するため，既存の７つの部門を４つのセンターに改組し，人的資源の集約を図ることで，より効果的な施策の実現に取り組んでいます。

　また，令和２年４月に発足した「東海国立大学機構」においては，岐阜大学と名古屋大学が連携した教育や学生支援を推進するための司令塔として「アカデミック・セントラル」が設置されました。「教育推進・学生支援機構」では，「アカデミック・セントラル」を通じた名古屋大学との連携により，全学共通教育科目の共通開設や教育活動に係る共同イベントの開催，両大学の学生が利用できる共通的な教材の開発などに取り組んでいます。

　「教育推進・学生支援機構」では，「対話と協働」を通して，基盤的能力を備えそれぞれの専門性を主体的に発揮できる人材が一人でも多く本学から巣立っていけるよう，また，本学の教職員一人一人が教育や学生支援活動に注力できるよう，全力を尽くしてまいります。